車のボディカラーを選ぶとき、多くの人は好みで決めます。でも、「この色だと事故が多い」という話を聞いたことはありませんか。
この記事では、ボディカラーと事故の関係について、研究で分かっていることと、分かっていないことを整理します。色だけで事故が決まるわけではないことも、あわせてお伝えします。
結論:白は有利という研究があるが、差は大きくない
オーストラリアのモナッシュ大学の研究(2007年)では、事故データを分析し、白い車に比べて、黒・青・グレー・緑・赤・シルバーの車は、事故のリスクがやや高いという結果が出ました。差が最も大きかったのは日中で、最大でも約10%程度の差とされています。白より統計的に有意に安全な色は、見つかっていません。

つまり、色の影響はあるとしても、大きくはありません。
なぜ色で差が出るのか
研究者は、その理由を視認性(周りの車や歩行者から見つけやすいか)と考えています。
- 白や明るい色:昼間、背景から目立ちやすい
- 暗い色や、背景に溶け込む色:夕方や夜、また雨や霧の日に、見つけにくい
欧州の研究機関による分析でも、同様の傾向が報告されています。
色ごとの傾向(研究から読み取れること)
- 白:視認性が高く、昼間は有利な傾向
- 黒:暗い路面や夕暮れで、背景に溶け込みやすい
- グレー・シルバー:道路の色に近く、悪天候で見つけにくいことがある。ただし、別の研究では、シルバーが重傷事故になる割合は低いという結果もあり、研究によって結果が異なる
- 青・緑:背景の景色(空・木々)に溶け込みやすい
- 赤・黄色:目立つ色とされるが、事故率との関係は、研究で一貫していない

注意:色だけで事故は決まらない
- 運転の仕方(速度、車間距離、確認)のほうが、はるかに重要
- 車種や年齢層など、色以外の条件が影響している可能性がある
- 研究は、地域や年代によって、結果が異なる
「この色だから事故に遭う」と決めつけることは、できません。
目立たない色の車に乗るなら
暗い色や、背景に溶け込む色の車に乗っている人は、次の対策を意識すると、安心です。
- 早めのライト点灯:夕方や雨の日は、ライトをつけて存在を知らせる
- 昼間のデイライトの活用:デイタイムランニングライトがある車は、常時点灯する
- 車間距離を取る:見落とされる前提で、余裕をもつ
- 反射材や、明るい色のアクセサリーを使う:夜間の視認性を上げる
ボディカラー選びのほかのポイント
- 汚れの目立ちやすさ:黒や濃い色は、洗車の傷や汚れが目立ちやすい
- 夏の車内温度:濃い色は、日差しで熱を吸収しやすい
- 売却のときの人気:白や黒は、需要が高く、売りやすいとされる
よくある質問
Q. 事故が多いと言われる色の車は、保険料が高くなりますか?
一般に、保険料は、車種、年齢、等級などで決まります。ボディカラーで保険料が変わることは、通常ありません。
Q. 白い車は、本当に事故に遭いにくいですか?
研究では、わずかに有利な傾向がありますが、大きな差ではありません。運転の仕方のほうが重要です。
色の選び方:実用面から考える
事故のリスクだけで色を決める必要はありません。次の観点も合わせて、総合的に選びましょう。

- 使う場所:雪の多い地域では、白は雪景色に紛れやすい面もある。逆に、夜間の暗い道が多いなら、明るい色が見つけてもらいやすい
- お手入れ:濃い色は傷や水アカが目立つ。白やシルバーは、汚れが目立ちにくい
- 売るときの需要:白、黒、シルバーは、中古車市場でも人気が高いとされる
- 自分が好きな色:長く乗るので、気に入ることが一番
運転中は、色にかかわらず、周りから見えているとは限らないと考えて、早めのライト点灯や車間距離を意識するのが、安全につながります。
「目立つ」ことの本当の意味
車の視認性は、色だけでなく、明るさ、コントラスト、背景との関係で決まります。同じ白でも、雪の中や、白い壁の前では、見えにくくなります。また、ヘッドライトの点灯は、色の差を大きく上回る効果があるとされ、昼間でも点灯する国や、デイタイムランニングライトの装備が進んでいます。
色の違いは、あくまで小さな要素の一つと考えて、基本的な安全運転を心がけましょう。
まとめ
- 研究では、白は、他の色より事故リスクがやや低い傾向
- 差は最大でも約10%。色が事故を決めるわけではない
- 暗い色の車は、ライトの早め点灯と車間距離で対策する


情報源
- モナッシュ大学事故研究センター(MUARC)「An investigation into the relationship between vehicle colour and crash risk」(monash.edu/muarc、2007年)
- SWOV(オランダ交通安全研究所)の車の色と事故リスクの解説(swov.nl)
- 研究の対象は、オーストラリアなどの事故データです。日本の状況とは異なる可能性があります。


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